2024.05.29 賃貸管理 不動産投資空室対策

【2024年最新】賃貸アパートの欲しい設備!費用をおさえた入居率の改善方法も

アパート設備

賃貸アパートの数は年々増加しており、住まい選びの基準も大きく変化しています。入居者にとって、アパート選びの重要なポイントの1つが設備です。賃貸アパートでいま人気の設備はどのようなものなのでしょうか。入居者の欲しい設備を見つける方法や、入居率の改善方法についても紹介します。

アパート入居者の欲しい設備を見つける方法

アパート入居者の欲しい設備と一言でいっても、ニーズはさまざまです。
そのため、以下の方法で設備を決めるのがおすすめです。

  • 利用者のニーズ調査
  • エリアに合わせる

入居者を第一に考えた上で、設備を選ぶことが重要です。
ここでは、それぞれ解説します。

利用者のニーズを調査

2023年10月14日と15日の全国賃貸住宅新聞で、入居者に人気の設備ランキング2023 必須編付加価値編がそれぞれ発表されています。
どちらのランキングも、単身者向けとファミリー向けで少し違いがあります。

以下は、入居者が「この設備はあって当たり前」と認識している「必須編」のランキング結果です。

単身者向け ファミリー向け
1位 エアコン エアコン
2位 TVモニター付きインターホン 室内洗濯機置き場
3位 室内洗濯機置き場 TVモニター付きインターホン
4位 インターネット無料 独立洗面台
5位 温水洗浄便座 追い焚き機能
6位 独立洗面台 温水洗浄便座
7位 宅配ボックス インターネット無料
8位 エントランスのオートロック システムキッチン
9位 備え付け照明 エントランスのオートロック
10位 高速インターネット ガスコンロ(2口/3口)

※2023年9月に全国の不動産会社にアンケート調査を行い、512社から回答を得た。

賃貸アパートに必須の設備1位はエアコン

アパート入居者にとって必須の設備1位は、単身者・ファミリー向けともにエアコンでした。
近年、全国的に猛暑になることが多く、夏は首都圏が40度で、夏は涼しいイメージのある北海道でも必須の設備として意識されています。

必須設備となったエアコンですが、製造年月日が古いと「電気代が高そう」「性能が悪そう」と敬遠される可能性もあります。15年以上前のエアコンは電気代が高い傾向にあるため、最新のものに交換しましょう。

モニター付きインターホンと室内洗濯機置き場も必須

TVモニター付きインターホンと室内洗濯機置き場も必須と考えている人が多いです。

女性の一人暮らし、お子さんのいる家庭でTVモニターのないインターホンの場合セキュリティ面に不安を感じるでしょう。一定の日数録画できるものだと、より喜ばれます。

TVモニター付きインターホンは、電池式の商品もあるので大きな電気工事不要で取り付け可能です。

室内洗濯機置き場はほとんどの入居者が当たり前の設備として認識していますが、古い建物の場合は室外に洗濯機を設置することも多いです。室内洗濯機置き場にすることで、真夏・真冬の寒さ問題などがなくなります。

忘れてはいけない無料インターネットや温水洗浄便座

4位以下は単身者とファミリー向けで違いが出ていますが、どちらにもランクインしているのがインターネット無料、エントランスのオートロック、温水洗浄便座です。

特にインターネット無料の提供は、家賃が周辺相場より高めでも入居希望者にとって魅力的な付加価値と認識されています。

インターネット契約をする煩わしさや別途料金が発生する負担がない分、アパートについていると嬉しい設備だと感じている方が多いです。

以下は、周辺相場より家賃が高くても入居が決まる「付加価値編」のランキング結果です。

単身者向け ファミリー向け
1位 インターネット無料 インターネット無料
2位 エントランスのオートロック エントランスのオートロック
3位 高速インターネット 追い炊き機能
4位 宅配ボックス システムキッチン
5位 浴室換気乾燥機 宅配ボックス
6位 独立洗面台 高速インターネット
7位 システムキッチン 浴室換気乾燥機
8位 防犯カメラ 24時間利用可能ごみ置き場
9位 24時間利用可能ごみ置き場 ウォークインクローゼット
10位 ウォークインクローゼット ガレージ

※2023年9月に全国の不動産会社にアンケート調査を行い、512社から回答を得た。

単身者・ファミリー向けともに1位の「インターネット無料」ですが、特に30代〜40代からの反響があり、5,000円高い物件でも提案の承諾を得やすいといった声もありました。

単身者向けでは9年連続、ファミリー向けでは8年連続で首位をキープしています。動画配信サービスなどの普及により、家庭のネット環境は必須になっています。

全国賃貸住宅新聞では毎年入居者に人気の設備ランキングが発表されるため、ニーズ把握に有効ですが、入居者に直接欲しい設備を聞くのも有効です。

入居者に欲しい設備を聞くことも有効

満足できる設備を知るには、入居者に設備を導入してほしい理由を聞くのも有効です。

人気だからと安易に無料インターネットを導入しても、オンラインゲームをやりたい入居者ばかりだと「回線速度が遅くて満足に使えないのに、管理費にWi-Fiの利用料が含まれている」などと不満に思うかもしれません。個人でインターネット会社と契約して光回線などを引いてもらう方がいいでしょう。

設備を導入してほしい理由を聞く方法としては、実際に電話・訪問をして質問したり、アンケートをポスト投函する方法があります。

近年は、不在の入居者が多いうえに、警戒されやすいので訪問は効率的ではありません。電話やアンケートがおすすめです。アンケートの場合も紙ベースとWeb両方の回答を用意すると答えてもらいやすいです。

無料インターネットは人気だが回線速度に注意

単身者にもファミリー向けにも人気の無料インターネットですが、回線速度に注意が必要です。

データをダウンロードする速さが50〜70Mbps程度あれば、動画視聴が問題なくできるため、仕事でインターネットを使用する人でも安心でしょう。

オンラインゲームをする場合、たとえばRPGなどは70〜100Mbps必要です。

求められる速度が遅いと、メリットになるはずの無料インターネットも使えないと思われてしまい、空室の原因になりかねません。

エリアによっても欲しい設備は変わる

賃貸アパートに欲しい設備は、エリア特性でも異なります。

たとえば、エントランスのオートロックは人気の設備ですが、ほとんどの物件でオートロックが標準設備されているエリアでは、魅力につながりません。

付いていないと入居率が下がる設備として認識してください。

逆に、木造アパートが大半のエリアは、セキュリティ面を強化して欲しいと考える人が多いため、設備に取り入れると高めの家賃でも集客できる可能性があります。

利用者に合う設備を厳選すれば支出を減らせる

人気の設備を全て用意する場合、費用がかかり過ぎます。年齢・性別・ライフスタイルによって、必要な設備の優先順位は違います。

たとえば、女性の一人暮らしが多いならセキュリティ面の強化、共働き夫婦家庭が多いなら追い焚き機能は便利です。
物件の利用者やターゲット層に合わせた設備を厳選することで、支出を減らしつつ、ニーズのある設備を取り付けられます。

多くの利用者から敬遠される設備はなくす

入居者が欲しがる設備を導入するのと同時に、多くの利用者から敬遠される設備は無くしましょう。
敬遠される設備の代表は、以下のとおりです。

  • 室外洗濯機置き場
  • 3点ユニットバス
  • バランス釜

特にバス・トイレ・洗面台がセパレートされていない3点ユニットバスは、かなり不人気です。
室外洗濯機置き場は、洗濯機の劣化が早まりますし、騒音で洗濯の時間が限定されるなどのデメリットがあります。
このように敬遠される設備があると、どれだけ家賃が安くて立地が良くても入居に至らないケースが多くなります。

関連記事:入居者に人気の設備ランキング!今後、需要が高まる設備はある?

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空室対策に人気の設備を導入するメリット

空室対策をするうえで、利用者に人気の設備を導入するメリットは、以下の2点です。

  • 入居率のアップ
  • 家賃の上昇

それぞれ、解説します。

入居率アップにつながる

利用者が欲しい設備をアパートに導入すると、競合物件との差別化を図れるため、入居希望者が増える可能性があります。
新たに設備を導入することで、すでに入居している人の退去を防ぐ効果も期待できるでしょう。

ただ、他の物件でも標準装備されている設備だけを導入しても差別化できません。
1つでもほかにはない、入居者のニーズに合った設備を導入しましょう。

家賃の上昇が狙える

人気のある設備を導入することで、住居の機能性が高くなり、家賃をアップしても入居希望者はいます。
そのため、数千円単位の家賃アップは問題なく受け入れられるでしょう。

大幅な家賃の上昇は敬遠されるため、周辺物件の家賃相場を調査してから慎重に設定してください。

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費用対効果の高い空室対策

賃貸アパートの経営で最も悩むのは、空室対策です。
設備に費用をかけるだけが対策ではないため、以下の点を意識しましょう。

  • 市場調査を行う
  • 管理会社に丸投げしない

それぞれ、詳しく解説するので参考にしてみてください。

オーナー自身が市場調査を行う

市場調査は重要な空室対策です。入居者の属性やニーズのリサーチをし、適した設備を導入しているのか確認してください。

オーナー自身で近隣物件との設備の差を比較したり、家賃相場を調査したりするのも大事です。

管理会社に丸投げしない

不動産会社は建物の管理のほかに入居者のあっせん(空室対策)を行ってくれる場合もありますが、丸投げはやめましょう。

損だとしても、家賃の値下げなど手っ取り早い対策を実行せざるを得ません。

不動産会社の提案をそのまま受け入れず、できればオーナーも空室の原因を考え、対策を講じましょう。

関連記事:賃貸アパートは自主管理か管理委託か。大家が知るべきそれぞれのメリット

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