入居者に人気の設備ランキング！今後、需要が高まる設備はある？

入居者に人気の設備をランキング形式で紹介します。

必須の設備ランキング

全国賃貸住宅新聞による「この設備がなければ入居が決まらないTOP10」は以下のとおりです。

まず目につくのは2位と3位の違いはあれど、TOP3は単身者向け・ファミリー向けとも同じ設備である点です。

確かに最近のマンションやアパートにおいて、ベランダや玄関の外に洗濯機を置くような造りは見ることがありませんし、モニター付きのインターホンもセキュリティの初歩となりつつあります。

ファミリー向け5位の追いだき機能や8位のシステムキッチンは、単身者向けのワンルームで暮らすには不要なため、納得のランキングといえるでしょう。

さらにLIFULL HOME’Sが公開している「住まい探しの絶対条件」ランキング2023は以下のとおりであり、設備だけに特化すると室内洗濯機置き場・エアコン・追いだき機能・オートロックが必須であり、先のランキングとの共通点も多いです。

あればよい設備ランキング

先ほどは「ないと入居が決まらない」ランキングでしたが、今度は同じく全国賃貸住宅新聞による「この設備があれば周辺より家賃が高くても入居が決まるTOP10」を見ていきます。

こちらも1位と2位が同じ内容となっています。

注目すべきは下位ながらウォークインクローゼットが存在している点でしょう。これはウォークインクローゼットそのものというより「収納力」を求めている結果と推測できます。

住宅における設備の需要は時代によって大きく変化していきます。

少し前までは、オートロックはセキュリティを大きく強化するとして「あれば女性を中心として入居者がすぐ見つかる」ほどの魔法の設備でしたが、今では目新しさはなくなりつつあります。

反対に、ここ数年のトレンドからも、宅配ボックスとインターネット回線は、リモートワークの強い味方として需要を継続することでしょう。

今後の目玉となりうる設備をいくつか紹介します。

宅配ボックス

数年前から、Amazonや楽天などの通販サイトの普及により、宅配ボックスの需要は右肩上がりの状況でした。さらに昨今コロナウイルスが流行したことで、改めて家での過ごし方が注目されており、その人気はピークを迎えようとしています。

宅配業者と非接触を保ちながら荷物を受け取れることで、感染予防対策となるとともに、女性を中心にセキュリティ面が再評価されているからです。

また宅配ボックスは共用部にスペースさえあれば、後から設置することが比較的容易であることや、状況により各戸の玄関前に簡易型のものを設置する方法もあるなど、状況に応じて導入しやすい点も見逃せません。

「ビズアナオーナー」では、Amazonが提供する「Key for Business」を、特別な条件で使用するオプションがあります。このサービスは、オートロックに特別な装置を設置することにより、配達員が専用アプリを通じて一時的にドアのロックを開けることが可能なシステムです。ロック解除の番号が外部に漏れることがないので、住民は安心して荷物の置き配を活用できます。

関連記事：空家対策として宅配ボックスの設置は有効的？おすすめの宅配ボックスサービスを紹介

EV充電器

EV充電器という設備名を聞いても「ピンとこない」方が多いのではないでしょうか。そのような状態だからこそ、大きな差別化が図れる設備として注目を浴びているのが電気自動車用の充電設備です。

一般的なガソリンで走る自動車よりも自然に優しくエコな乗り物として先進国が力を入れているEV車は、日本も各支援を打ち出しており、今後の技術開発により大きく市場を増加させると予測されています。

一方でガソリンスタンドよりEV充電器の設置数は少なく、今後の課題の1つとされています。

それを解消すべく「クリーンエネルギー自動車の普及促進に向けた充電・充てんインフラ等導入促進補助金」として、充電器本体代の50％と設置費用の100%を国が補填しており、ほとんど設置費用がかからないと話題になっています。

EV充電器を設置する賃貸住宅は少ないため、設置することができれば大きな魅力となるでしょう。

無料で登録ができる「ビズアナオーナー」は、賃貸住宅のオーナーに対する包括的なサポートを提供します。このシステムでは、毎月の家賃収入の自動管理が可能であり、さらに充電スタンドの設置による収益と支出の詳細を追記し、データベース化することができます。

関連記事：電気自動車の充電スタンド設置費用は？賃貸経営で導入する効果や利用できる補助金も

高速インターネット

高速インターネット回線もコロナウイルスの流行とともに、大きく需要を伸ばした設備です。

今までであれば、建物の全入居者が共有で使用する低速回線であっても「たまに調べ物をする程度」「スマホが使えればいい」という方が多数でしたが、リモートワークの推進に伴い、家庭内のネット回線を利用した会議なども一般的となり、通常の回線では仕事にならないなどの声も多く聞こえるようになりました。

また、サブスクと呼ばれる動画配信サービスの普及も大きな影響を与えているといえます。

スマート家電

スマートロックのように鍵を持ち歩かなくとも、スマートフォンのアプリや指紋認証で解錠（または施錠）ができる設備や、部屋全体の見守りカメラなど「スマート化の設備支援」も今後は需要が伸びると予想されます。

自動的に照明スイッチを押す、電源をON/OFFにする、朝になるとカーテンを開く。こうした設備は入居者が取り付けるのが一般的でしたが、賃料との費用効果の観点からオーナーが設置するケースも見受けられます。

こうした少数派で費用のかからない設備の導入は、今後は多く見られることでしょう。

経営する賃貸住宅の入居促進（または退去抑制）に向けて、設備を導入する際はニーズとマッチしているか、費用対効果に問題はないかを考える必要があります。

あくまでも、設備導入は入居者への投資ではなく、入居率を高める施策である点を忘れてはいけません。

ないことが逆差別化にならないか

エアコン・TVモニター付きインターホン・室内洗濯機置き場が設置されていない賃貸住宅のほうが少数派になりつつあります。

もし周辺の競合物件も同様であれば「ないことが他との差別化」となり、家賃が桁外れに安いなどの大きなメリットがない限り、候補から外れる可能性が高くなるでしょう。

現在において「あって当たり前」となりつつある設備については、導入を検討することが必要です。

市場調査をする

設備だけではなく、市場調査も不動産の基本行為といえます。

学生が多い地域であれば、浴室換気乾燥機やシステムキッチンよりもエアコンやインターネット回線などの需要が高いでしょう。

また女性をターゲットにする場合はオートロックや防犯カメラ、男性であれば24時間利用可能ごみ置き場などの需要が高まります。

このように市場に応じた設備投資を行うことが費用対効果の向上にもつながります。

費用効果を考える

賃貸物件に設備を導入する理由は入居者を確保し、収入を増やすことです。

設備が充実すれば人気が高まり入居率も向上しますが、当然ながら設備を設置した費用も回収する必要があります。

家賃が6万円の賃貸住宅で50万円✕20戸=1,000万円を投資し、2戸の空室が解消されても増加する収益は「6万円✕2戸✕12カ月=144万円」であり、回収に7年近くを要してしまいます。

このように費用回収を見据えた設備投資をすることが重要です。

「ビズアナオーナー」は、賃貸住宅オーナーのための包括的な支援ツールとしておすすめです。毎月の家賃収入の自動的な管理が可能となり、収益やコストの詳細情報をデータ化することができます。登録は無料ですので、気軽に利用してみましょう。

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